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次の国際目録原則(International Cataloguing Principles)の最終的な草案が公開された

2008-05-26

『カレントアウェアネス-R』が、『Catalogablog』経由で報じている。『カレントアウェアネス-E』でも5月14日に「IFLA目録分科会,新しい国際目録原則覚書の草案を発表( E783)」が出た。
「Statement of International Cataloguing Principles」のサイトでは、この草案についての意見を集めている。期限は2008年6月30日である。

このサイトには、次の言語の草案が用意されている。

English
الْعَرَبيّة (Arabic)
汉语 / 漢語 (Chinese)
Deutsch
Español
Français
Italiano
日本語 (Japanese)
한국어 (Korean)
Português
Română
日本語は、おそらく国立国会図書館の書誌調整課が翻訳するのかな。そうでなければ、誰でもよいから、急いで翻訳してほしい。誰もしないならするけど(筋違いで、間違いもあると思いますが)……。と思っているうちに出ました。
現役のカタロガーはもちろん、「カタロガーだった」と自認する方も、是非ご確認いただきたい。
『FRBR』の日本語版が無料公開されたのは、やっぱり、これがらみですよね。FRBRを理解していないと意見が言えませんから。
  →「FRBRの日本語訳がウェブで公開(カレントアウェアネス-R)」

これは1961年の「パリ原則」を基礎とする「現在の」国際的な目録の書き方・書誌コントロールのしくみを改訂する、最初の一歩である。
最初の一歩とはいえ、ここに至るまでに、「IME ICC(IFLA Meeting of Experts on an International Cataloguing Code=国際目録原則に関するIFLA専門家会議)」において、6年にわたって検討されてきた。この間、次の場所で会議が開催され、それぞれの地域の意見が反映されてきたそうだ。

2003 フランクフルト(ドイツ) 対象地域:ヨーロッパおよび英米(北米)
2004  ブエノスアイレス(アルゼンチン) 対象地域:ラテンアメリカ(中南米)、カリブ海諸国
2005  カイロ(エジプト) 対象地域:アラビア語圏である中東および北アフリカ諸国
2006  ソウル(大韓民国) 対象地域:アジア諸国
2007  プレトリア(南アフリカ) 対象地域:サハラ以南のアフリカ諸国
この辺は、IFLAの『Cataloguing Section』が詳しい。
また、ソウルでの会議だけは、国会図書館日本図書館協会が報告している。この会議のサイトはこちら
て言うか、目録専門家(カタロガー)が連続して検討している会議なんだから、本当は、毎回の報告が欲しいところである。実際行ってないなら仕方ない。

最初の一歩であるが、この後に続く目録の大変革を考えると、この局面についての「投了」の一手(将棋の詰み)かもしれない。
この草案への意見は6月末に締め切られるが、7月には『AACR2(英米目録規則)』の次期版である『RDA: Resource Description and Access』の草案全文が公開される予定になっている。
スケジュールが連動していることがわかる。
『RDA』も意見が集められた後、2009年の早い時期にリリースされるという。

ここ『目と耳』で繰り返し書いてきた海外の動きの多くは、この書誌コントロールの新しいしくみへの流れにつながっている。

「Google 2題(2004-10-15)」では、OCLCの「Open WorldCat program」がパイロット事業から、正規の事業になることを紹介しました。インターネットが普及した状況の中で、図書館(の目録)が生き残るための、OCLCの戦略が軌道にのった。「Worldcat は「真の世界書誌」をめざす(2005-5-12)」でも継続して取り上げました。
「LCSHとメタデータ(2004-10-22)」は、1991年の第5版以来となる『国立国会図書館件名標目表(NDLSH)2004年度版』の改訂についてでした。これは年1回更新し、新設件名を毎月、追録する現在の『NDLSH』の最初の動きでした。「誰もが使える件名が求められる時は来る」と見通してのことだと思います(多分)。
2006年の前半4つの記事は、関連する記事ばかりでした。
「ドイツ図書館もMARC21へ(2006-2-17)」で書きましたが、MARC21へあらかじめ目録を移行しておくことが、RDAへの移行の近道だと、ドイツは判断したのです。件名の連携(LCSHとの)も書いたとおりです。
「RLGがOCLCと合併(2006-5-8)」は、「国策捜査」ならぬ「国策合併」の印象がありますが、どうなのでしょうか。
「LCのキャルホーン・レポートとシリーズ典拠の中止(2006-7-14)」ではLCSHの廃止勧告を巡る動向を書きました。
その後の「On the Record:Report of The Library of Congress Working Group on the Future of Bibliographic Control」「Library of Congress Subject Headings Pre- vs. Post-Coordination and Related Issues」については紹介できませんでしたが、次の文章にまとめられています。
■「LC,LCSHの事前結合/事後結合方式等に関するレポート公表(E768)」  『カレントアウェアネス-E No.125 2008.3.26』
■倉光典子(書誌部)「書誌コントロールの将来に向けたLCの取り組み(CA1650)」  『カレントアウェアネス No.295 2008年3月20日』この文章の終わりの方にこんな記述もあります。
WGの報告は、LCにのみ向けられたものではない。LCと同様の使命を負う他国の国立図書館も含めて、広く関係者に向けられたものである。
今後、LCと他の関係機関は、勧告に対して、それぞれの立場で優先順位を設定し、実行に移すことになろう。国立国会図書館も、国立図書館としてLCと共通する部分については、引き続きその動向に注視する必要がある。

『RDA』がリリースされれば、準備を進めてきた欧米の目録の変革は、比較的スムーズに進むのではないか。
なかでも英語圏では予想以上の早さで事態は進むだろう。英国図書館(British Library = BL)、米国議会図書館(LC)、カナダ国立図書館・文書館(Library and Archives Canada = LAC)の3館の主導で、「RDA/MARC Working Group」が結成され、MARC21からRDAへの変更に関する草案を2008年7月に開催予定の「MARC community」に提案するという。これもスケジュールが連動しているよ。

多くの研究論文や一般への広報、たとえば「RDA」サイトの先頭にあるこれ(PDF 748KB「Feliciter」Vol. 53 No. 5, 2007)、もちろんRDAへの移行に際してのマッピングについても、検討が重ねられている。海外では目録の教科書も、早い時期に、全面的な改訂がされるでしょうね。

さて、それに対して日本はどうか?

残念ながら「日本語の目録が、この流れにのっていない」「図書館の業界に関係した、IME ICCなどの国際機関や国際基準の策定機関で、リーダーシップを発揮する実力がない」のは事実であるらしい。私はそれが何故なのかを研究者に教えてもらいたい、と希望する者であるが、それは後でもいい。
目の前の課題は、ざっくり言って、「インターネットが普及した現状における図書館の目録の品質」である。
たとえば「件名や分類が必須でない」NACSIS-CATの品質は、使えるレベルなのだろうか?  使えないなら、どうすればよいのか? 
つまりシステムの中身(コンテンツ)である目録、その品質が問われている。

だから「Next-L」とか「Shizuku」とか、容れ物(受け皿)のことは別の課題なのです。もちろん『日本目録規則(NCR)』の改訂へのタイムスケジュールとか、FRBR的な表示ができるOPACとか、NIIとOCLCの両方を効率的に利用できる図書館システムとか、そんな話があるなら教えて欲しいけど。

目録の品質には書誌コントロールの有効さも大いに関係する。FRBRですから。
国際的な書誌コントロールから、日本語の目録が置き去りにされないように、

日本語の「名前(固有名)」と「主題」についての、日本国の典拠を一つにまとめて、無料で使えるツールにする

つまり、まず『Library of Congress Authorities』と同等にするところからではないか。『LC Authorities』は、2002年7月にパイロットプロジェクトがスタートしているから、今すぐはじめても6年遅れ。
だいたい国会図書館以外にも、TRCとNIIに大きな典拠ファイルがある。でも「国がかかっている」とすればねぇ、と思っていたのである。
そんなとき、5月19日の『カレントアウェアネス-R』が、国立国会図書館の「書誌データの作成・提供の方針(2008)PDF 56KB」公開を報じた。そこに、こんなことが書いてあった。

▼典拠ファイル、件名標目ファイルの共通化
NDLの典拠ファイルと外部典拠ファイルとの突合を行い、ファイルの共通化の方策を検討する。
NDLSHと基本件名標目表(BSH)との共通化について協議を継続し、方向性を明らかにする。

それからこんなことも。

▼典拠データの公開とダウンロードの実現
▼書誌データ提供のために利便性の高いAPIの提供

今年度から5年程度の方向性ということだ。でもぐずぐずしていると「6+5」で10年以上、国際標準(日本以外のアジアを含む先進諸外国ではあたりまえにできること)から遅れてしまう。本気で取り組めば1年以内にできると思うけどね。
万一うまく進まないと「国レベルの情報格差」を思い知ることになりはしないか。子どもの学力など教育から、特許に関わる科学技術、そしてインテリジェンスも。
図書館で仕事をする私としては、日本に関する情報(メタデータ)を外国から買うような事態は是非とも避けたい。

2008年2月のOCLCメンバー評議会(OCLC Members Council)において、Tony Ferguson氏が発表した「Open a Cataloguing Factory in Asia」(PDF 544KB)のなかに、こんなアイデアがある。

中国に目録作成工場(cataloguing factories)を設置して安く目録を作成する。中国語が主力だが、日本語、朝鮮語、英語も可能性がある。

正式にやるとなったら本当に怖ろしい。Googleと同じアメリカの組織ですから。

■国会図書館
トップ > 図書館員の方へ > 書誌データの作成および提供 > 書誌データの基本方針と書誌調整:目録に関する国際的な動向

以上、書きかけ(2008/5/2 pm8:08 --> 2008/5/7 am12:05 --> 2008/5/26 pm6:30)

Categories: IFLA, LCSH, MARC, NDLSH (国立国会図書館件名標目表), RDA, WorldCat, 件名, 件名標目表, 書誌, 図書館政策, 典拠, 目録規則

こんな風にして大きな変化は起きるのか:LCのキャルホーン・レポートとシリーズ典拠の中止

2006-07-14
ちょっと前にサクランボのおすそわけをいただいた。にっこり笑っているつややかなサクランボを見ていると、少し気分がいい。スーパーなどでは「自分には関係ない」食品のひとつだが、向こうから自分のところへ来た。それも産地から。ほかにもいろいろ思いがめぐって、少し気分がいい。
そういうこともある一方、このところ頭が整理できない。それは左目の視力低下のせいでもあるが、そうでなくても、最近の目録をめぐる動きはつかみきれない。アメリカのことだが対岸の火事ではないと思う。
この項が、5月の時点で2つあった「書きたいこと」の1つなのですが、広範な内容のため時間がかかりました。まとめきれていませんが、本日アップします。なお詰めの甘いところがあるため、タイトルを含め、後ほど文章に手を入れると思います。(7.19改訂b)

2006年3月17日に、キャルホーン(Karen Calhoun)による『The Changing Nature of the Catalog and its Integration with Other Discovery Tools』(PDF・176KB)が出た。LCのプレスリリースはこちら。タイトルを訳すなら『目録の質的な変容と他の検索ツールとの統合』というところで、これは米国議会図書館(LC:Library of Congress)が、目録の現状と今後についてコーネル大学図書館のキャルホーンに委託していたものである。この報告、いわゆる「The Calhoun Report」の起こした波紋はとても大きく、白熱した議論が起こっている。

『At Water:日本研究』のochanenoさん(この下を参照)も指摘しているが、(というかグーグルによればこちらと国会図書館の単なる記事しかないのだけれど)「段階的実施のための青写真:2ヶ年計画(A Blueprint for Phased Implementation -- Two Year Plan)」の第四段階「技術革新とコスト削減(Innnovate and Reduce Costs)」の提案のなかに、その核心がある。すなわち、

4.2.3  (統制語である)LCSHを用いて人が総合的な主題分析を行うことを放棄し、主題を示す(統制語でない)キーワードを選択する;議会図書館にLCSHの廃止を勧告する
4.2.3 Abandon the attempt to do comprehensive subject analysis manually with LCSH in favor of subject keywords; urge LC to dismantle LCSH

LCSHを捨ててどうするかが、次に続く。

4.2.4  自動的(機械的)な主題分析の研究開発を促進させる、それには自動的な主題分析をサポートするLCSHの件名が入った古くなったデータの再利用方法も含む
4.2.4 Encourage research and development in automatic subject analysis, including ways to reuse legacy data containing LCSH headings to support automatic subject analysis

こうした方針に対して、マン(Thomas Mann)が議会図書館専門職組合(Library of Congress Professional Guild)を通して「A Critical Review」(PDF・108KB)を発表したのが、ほぼ2週間後の4月3日。こちらについては『At Water:日本研究』に「The Calhoun report" vs. Thomas Mann」という記事(    続々  続々々の4回)がある。

※組合といっても日本のものとは別物であろう。「AFSCME Local 2910」と称しているように、米国地方公務員組合連盟(American Federation of State, County and Municipal Employees)のひとつである。

この動きを受けて『ライブラリージャーナル(Library Journal)』誌のネット週刊誌『Academic Newswire 4月20日号』 が、「LCSHの終わり?挑発的な報告書が目録について物議を醸す(The End of LCSH? Provocative Report Stirs Up Cataloging Discussion)」という記事を書いている。

さらに次の『Academic Newswire 4月27日号』の続報では、アメリカ図書館協会(ALA:American Library Association)会長のマイケル・ゴーマン(Michael Gorman)の個人的な見解として、この報告書とそれに沿った段階的処置に反対する、という発言を掲載している。

※この4/20と4/27の2つを合わせ、さらに解説を加えたような記事が「議会図書館件名標目表の終わり?(The End of LC Subject Headings?)」である。(Norman Oderによる、2006/5/15)

さて、北米の図書館員でもLCSHや典拠ファイルの重要性を理解していないひとは少なからずいるのだろうが、キャルホーンがそうだとは思えない。「LCSHの廃止」はありうるシナリオの一つであって、絶対に廃止すべしというわけではなさそうである。

というのも「4.2.3」項の「注14」にグロスとテイラーの論文「我々は何を取りこぼしているのか?:キーワード検索結果における統制語の効用について」(PDF・1.88MB)★が示されている。この論文の結論は、件名がある場合に比べて件名が記述されていない目録では、キーワード検索した場合に適合する検索結果の3分の1以上が探し出せない、そのうえその3分の1は件名のみが付与された最も的確な検索結果でもある、というものなのだ。

★Gross, Tina and Arlene G. Taylor. "What have we got to lose? : The effect of controlled vocabulary on keyword searching results." College & Research Libraries.vol. 66, no.3 : p212-230.

それに「注11」で2005年のカリフォルニア大学(UC)のレポート「Rethinking how we provide bibliographic services for the University of California」(PDF・397KB)を素晴らしいと評価しているが、これが指摘している点で関係した部分を簡潔にいえば次のようなものである。

・あらゆる情報資源に対してMARCやAACR2やLCSHによる目録を作成するのではなく、対象(レベル)によって使い分けるべきだ。(III.2a)
・豊かな語彙を持つが複雑なLCSHを、より利用しやすくするため開発されつつあるFASTに注目する。(III.2b)
・統制語の使用は、名前、統一タイトル、年月日(時代)、場所(地理)に限定し、主題をあらわすLCSHやMESHの利用中止を考慮する。同時に、本の目次や索引がその代わりにならないか検討する。(III.2c)

見方は似ているが、こちらの方が表現が穏当である。※UCの図書館では現在このレポートについて検討しているという。(こちらを参照)

「キャルホーン・レポート」はなぜ、LCSHを廃止せよと、挑発的にかかれたのだろう。

好意的に考えれば、単なる言葉足らずなのかも、英語で書くとこんな表現なのかも、という可能性はあるが。

それにしても「メタデータ作成」も「分類」も「主題分析」も自動で行おうというのは、ちょっと極端だ。最低レベルの目録(メタデータ)はそれでもいいかもしれない。しかし機械がことばを「理解」することがありえない以上、レベル(質)の高い目録を作成しようとするなら、人間の作業がなくせるとは思えない。

目録の作成コストを下げるためにLCSHを使って件名を付与しないことが、情報資源を探す利用者の不利益になり、探すためのコストを引き上げる結果になる。そんなグロスらの論文を「注」に示していること、UCのレポートを評価していることなど、実は、キャルホーンは「目録を変えなきゃ」とは思っているだろうが、それほど過激でないような気がする。LCSHの効用も、それを付与しない目録によって利用者が受ける不利益もわかっているはずだ。

代替案のないままのLCSHの廃止はありえない。「キャルホーン・レポート」がOCLCのFASTに言及していないのも不思議である。

『Academic Newswire 4月20日号』が出たその日、LCはさらなる議論を巻き起こす発表をした。「シリーズ典拠」の新しいレコードを5月1日以降作成しない、というのである。前ぶれのない衝撃的なこの発表は猛反発を受け、LCは、ひとまず実施日を6月1日に延期する、と5月4日に発表した。

ネット上で反対する署名活動が大規模に行われた。

アメリカ図書館協会(ALA)は5月16日に公式に苦言を呈したが、5月26日にはALAの図書館コレクション・技術サービス協会(ALCTS:The Board of Directors of the Association for Library Collections & Technical Services)を通してLCの決定をしぶしぶながら受け入れた

そしてLCの目録政策・支援局(The Cataloging Policy and Support Office)は、『Series at the Library of Congress: June 1, 2006』を発表した。シリーズ典拠の作成は中止された。

これに対するOCLCの対応はどうか。

ちょうど5月は「OCLCメンバー評議会(OCLC Members Council)」が開催される月であり、そこでの討議も踏まえて「議会図書館の決定に対するOCLCの対応について(OCLC's Response to the Library of Congress Decision)」を発表した。要は、Worldcatではシリーズに対するアクセスを維持する方向で対応する、と表明している。これは当然の決定だろう。

この展開って……? RLGがOCLCに吸収された(正式文書こちらはOCLC)ように、シリーズ典拠をLCとOCLCの両方で持つ必要がない、ということがLCの決定の背景にあったのだろうか?

RLGとOCLC、同じような組織は2ついらない、そうした考えから、最近の動きが起きているような気がする。

この話題についてぐるぐる考えている間に、トーマス・マンが6月19日「議会図書館で何が起こっているのか?(What is Going on at the Library of Congress?)」(PDF・100KB)という文章を書いていた。興味のある方は読むと参考になるだろう。(わたしは未読、斜め読みもしていませんです。)

Categories: FRBR, LCSH, 件名, 件名標目表, 目録, 目録規則

ドイツ図書館もMARC21へ

2006-02-17

長く更新できず失礼しました。

先月のことですが、1月13日に愛知淑徳高校が開いた井上真琴さんの講演会(と、その2次会)に参加しました。お誘いくださった高校の先生にも、深く感謝をしたい。月日が経過するとともに、あの時間がとてもよい時間だったと思い出されます。
井上さんは以前この欄で取り上げた、ちくま新書『図書館に訊け!』を書いた人です。間近で井上さんと接して、前回記事に書いた「立ち位置」についての疑問は消えました。立ち位置は「最前線の現場から考えるひと」だと思います。これは当たり前のことですが、世間のなかでは結構難しいことだとも思っています。井上さんの仕事ぶりを垣間見て、「自分にとっての現場はどこか」をきちんと理解して、ちゃんと仕事をすることだ、と改めて自分を振り返りました。

さて今日の本題は、ドイツ図書館(DDB: Die Deutsche Bibliothek)もMARC21へいよいよ移行する、というニュースである。この話は同僚から聞いたのだが、調べてみると、DDBの『ddb, Umstieg auf MARC 21 = ddb, Moving to MARC 21』というページが昨年暮れに作成されていたようだ。

これは『ddb, Umstieg auf internationale Formate und Regelwerke = ddb, Changing for International Formats and Codes (MARC21, AACR2) 』※ に続く知らせで、2004年末にMARC21への移行が決定されて以来、専門プロジェクトによる検討を経て、2007年初めには準備が整うという。2008年にAACR3改めRDAが出ることを念頭に置いたスケジュールだろう。

※ RAK( Regeln fur die Alphabetische Katalogisierung = アルファベット順記述目録規則)とMAB(Maschinelles Austauschformat fur Bibliotheken = 図書館向け機械変換フォーマット)を、AACR2とMARC21に変更する件。

1996年から1997年におこなわれた「OCLC REUSEプロジェクト」の報告(カレントアウェアネス No.234 1999/2/20号を参照)によれば、RAKとAACR2、この両者には根本的な違いがある上、MABとUSMARCのフォーマットに互換性がないということであった。それが、1999年10月に来日したDDB副館長ウテ・シュベーンス(Ute Schwens)氏の講演では

「(引用者注:ドイツ国立図書館における全国書誌サービスで提供される)機械可読データのフォーマットは、MAB(図書館向け機械変換フォーマット)やUNIMARC、あるいはここ数ヶ月前からはUSMARC等である。」

とUSMARCが利用できるようになっている。

このほか主題アクセスへ対応するため、1997年からの「MACSプロジェクト」でSWD、RAMEAU、LCSH ※2 を連携させる仕組みを検討した。(カレントアウェアネス No.262, 2001-6-20参照)

※2
SWD  Schlagwortnormdatei = 件名典拠ファイル;ドイツ語
RAMEAU Repertoire d'Autorite-Matiere Encyclopedique = パリ国立図書館の件名標目表;フランス語
LCSH Library of Congress Subject Headings = 米国議会図書館件名標目表;英語

さらに2002年から、LCやOCLCとともに、とくに名称典拠ファイルについて「ヴァーチャル国際典拠ファイル(VIAF: Virtual International Authority File )」を構築しようとしている。(関連記事→ DDB | カレントアウェアネス-E No.23 2003-10-1 | カレントアウェアネス No.280 2004-6-20 | National Diet Library Newsletter No.142 2005-4

このほかDDBの英語ページをざっと見るだけでも、「Mapping FRBR - MAB(PDF・ドイツ語のみ)」「DDC Deutsch Project」など、過去のデータを生かしながら今後の展開に必要な作業を押さえていることがわかる。

こうしたドイツ図書館の仕事は、「その国やそこに住むひとにとって必要なもの」として自国の図書館が生き残るためになされているのだろう。これと同じ仕事が日本でも必要であることは明らかで、なのに、そうした動きがないように見えるのはどうしてだろう。

見えないところで成果があがっている? まさか、そもそも気づいてないってことはないと思うが。

■英国図書館(British Library)のMARC21への移行→Moving to MARC21 (BL) | カレントアウェアネス No.267 2001-11-20
■参考 →ドイツ図書館ポータル(Goethe-Institut)

Categories: FRBR, MARC, ドイツ図書館, 典拠, 目録規則